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東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所保安管理室放射線管理課; 関西研究所管理部安全管理課; むつ事業所管理部保安管理課
JAERI-Review 2005-028, 232 Pages, 2005/08
本報告書は、日本原子力研究所の東海,那珂,高崎,大洗,関西研究所及びむつ事業所における2004年度の保健物理部門の業務について、保健物理研究及び放射線管理業務の2部門に分けて概要を記述したものである。
東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所保安管理室放射線管理課; 関西研究所管理部安全管理課; むつ事業所管理部保安管理課
JAERI-Review 2004-024, 209 Pages, 2004/11
本報告書は、日本原子力研究所の東海,那珂,高崎,大洗,関西研究所及びむつ事業所における2003年度の保健物理部門の業務について、保健物理研究及び放射線管理業務の2部門に分けて概要を記述したものである。
東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所保安管理室放射線管理課; 関西研究所管理部安全管理課; むつ事業所管理部保安管理課
JAERI-Review 2003-034, 208 Pages, 2003/11
本報は、日本原子力研究所の東海,那珂,高崎,大洗,関西研究所及びむつ事業所における2002年度の保健物理業務について、研究,放射線管理及び技術開発の3部門に分けて概要を記述したものである。
東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所管理部放射線管理課; 関西研究所管理部安全管理課; むつ事業所管理部保安管理課
JAERI-Review 2002-036, 219 Pages, 2002/12
本報は、2001年度の日本原子力研究所の東海,那珂,高崎,大洗,関西研究所及びむつ事業所における保健物理業務について、研究,放射線管理及び技術開発の3部門に分けて概要を記述したものである。
東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所管理部放射線管理課; 関西研究所管理部安全管理課; むつ事業所管理部保安管理課
JAERI-Review 2001-041, 221 Pages, 2001/12
本報は、2000年度の日本原子力研究所の東海,那珂,高崎,大洗,関西研究所及びむつ事業所における保健物理業務について、研究,放射線管理,及び技術開発の3部門に分けて概要を記述したものである。
東海研究所保健物理部; 那珂研究所管理部安全管理課; 高崎研究所管理部安全管理課; 大洗研究所管理部放射線管理課; 関西研究所管理部安全管理課; むつ事業所管理部保安管理課
JAERI-Review 2001-007, 213 Pages, 2001/03
本報は、1999年度の日本原子力研究所の東海、那珂、高崎、大洗、関西研究所及びむつ事業所における保健物理業務について、研究、放射線管理及び技術開発の3部門に分けて概要を記述したものである。
村上 博幸; 高橋 史明
JAERI-Conf 95-014, 160 Pages, 1995/06
IAEAはアジア太平洋地域における原子力関連技術の普及のため地域協力協定(RCA)を締結し、技術的、経済的援助を行っている。本報文集はRCA放射線防護プロジェクトの一環として1994年11月28日12月2日に日本原子力研究所東海研究所において開催された「(x)線用線量計およびサーベイ機器較正に関するワークショップ」の報文を収録したものである。同ワークショップは、RCA加盟各国の放射線防護のための線量測定および測定器較正の現状と問題点を相互に把握してその技術力の向上を図るとともに、ICRUの新しい計測用線量の理解を深め、この分野の国際的統一、調和に資することを目的として開催されたものである。本報文集は、上記ワークショップの参加者だけでなく、広に関連業務に携わる技術者・研究者にとってきわめて有効な情報を提供するものと期待される。
浅野 芳裕; 吉田 真
保健物理, 19, p.341 - 347, 1984/00
中性子測定器の精度を維持するためには、国家標準とトレーサビリティを確保した標準中性子場を整備することが必要である。日本原子力研究所では、黒鉛パイルを用いて放射線防護機器と日常校正するための標準熱中性子場を作製した。この熱中性子場は比較的大きな等方照射場と平行ビーム状照射場を持つ。熱中性子フルエンス率の測定は、金箔誘導放射能の絶対測定を用いて行なった。この結果、測定誤差が2%以内の校正用熱中性子照射場を得た。電総研と金箔誘導放射能の絶対測定を通じて、熱中性子フルエンス率を比較測定し校正用熱中性子場のトレーサビリティを確保した。この結果、2%以内の誤差で国家標準を移行できることがわかった。